志願者数は前年大幅増加の反動なく、微増

　私立大の一般（推薦・ＡＯ入試等を除く）の延べ志願者数は、2003年度をピークに2004年度263.0万人（-10.7万人）、2005年度257.0万人（-6.0万人）、2006年度250.2万人（-6.8万人）と３年連続で減少した。2007年度も、受験人口は約2.2万人の減少が見込まれていたが、センター試験平均点が大幅にダウンしたことで、国公立大から私立大へシフトする動きが見られた結果、262.7万人（+12.5万人）と前年比で約５％も増加した。
　2008年度は、前年度とは逆にセンター試験平均点が大きくアップした。これにより、国公立大への流れが強まり、国公立大志願者数が伸びると思われたが、実際には志願者数は前年よりわずかではあるが減少した（-750人）。難関大志向の強まりとセンター試験平均点アップによって、模試動向で人気の高かった一部難関国立大のセンター目標ラインや第一段階選抜通過ラインが高くなったことや、後期廃止・募集人員縮小などによって前期から後期への併願パターンが制限されたことなどの要因が重なり、慎重な出願となった影響といえる。このような国公立大の出願動向から、受験生は併願先を私立大へと求めていった。
　この結果、５月19日時点の私立大集計では、前年の大幅増加の反動もなく、私立大志願者数は255.4万人となり1.8％増となっている。方式別の内訳を見ると、センター試験利用方式が10.3％増となっているのに対し、一般方式は1.6％減となった。これは、国公立大からの併願者にとっては個別大学対策の負担が少ないセンター試験利用方式の志願者数増と、新規採用大学・学部のさらなる拡大という要因が重なり、大きく増えた。これに対して、一般方式では、多くの大学が全学部入試など様々な新しい募集方式を導入したものの、受験人口減少や推薦・ＡＯ入試の拡大などの影響を受けて、前年度の志願者数にまでは達していない。

顕著な二極化現象

　全体では微増ではあるが、上位レベルと下位レベルとで大きく明暗を分けている。早慶を中心とする最難関レベルには大きな変化は見られず、ほぼ前年並みの志願者数と動きは少ないが、それに続くいわゆるＭＡＲＣＨ、関関同立レベルでは前年比約６％増と志願者数を伸ばしている。学部・学科の新設も多く行われ、これらの人気に加えて、国公立大志望者からの併願先としても人気を集めている。これとは対照的に下位レベルでは大きく志願者数が減少して、特に理系は-8.3％という大きな減少率となっている。このレベルでは推薦・ＡＯ入試の比重が大きいとはいえ、＜一般＞での募集は非常に厳しい状況となっている。

【2】個別大学分析 上位レベルで志願者増加■【3】私立大医学部医学科分析