文･人文学部系：　前年比　-5,685人(-7.2％)

POINT

COMMENT

後期の減少幅が大きい。

全体では最も減少幅が大きかった系統で、次いで看護･保健学部系となっている。日程別にみると前期、後期、中期ともに減少しており、後期の東北地区、中部地区、四国地区の減少幅が大きい。

前期
前年比-2,100人(-5.0％)

＜増加＞
群馬県立女子大・文、北九州市立大・外国語は前年大幅に志願者が減少した反動から増加に転じている。これにより群馬県立女子大・文は減少し続けていたが、ようやく歯止めがかかった。センター試験科目が３科目であること、センター試験の配点比率が高いことなどが増加の要因となった。
東京大・文科三類は、後期一括募集により募集人員が37人増加し、動向が注目されたが、志願者は約100人の増加にとどまった。
＜減少＞
大阪大・外国語は大阪外国語大と統合したため、学部全体で比較すると廃止された学科もあるため志願者減となっているが、専攻ごとの人数を比較するとさほど減少していない。減少が目立つのは、弘前大・人文、静岡大・人文などであり、前年大幅増加の反動が要因になっていると思われる。

後期
前年比-3,298人(-9.9％)

＜増加＞
最も増加したのは埼玉大・教養、次いで群馬県立女子大・文、東京外国語大・外国語、宮崎公立大･人文などとなっている。後期廃止などにより出願先が少なくなってきた今年度の入試で、埼玉大・教養は後期の中では比較的募集人員が多いこと、センター試験だけで勝負が決まるなどの理由から、これらの併願先となったことが予想される。また群馬県立女子大は２年連続で志願者が減少していた反動と、センター試験の配点比率が高いことから、センター試験である程度得点できた受験者層の出願先となったと考えられる。東京外国語大は、東京大・前期との併願先として出願者が増加したことが見込まれる。
＜減少＞
茨城大・人文が最も多く、546人の志願者減となった。次いで山口県立大・国際文化、筑波大・人文･文化学群の志願者減などが目立つ。大阪大・外国語は前期と同様の理由が考えられる。山口県立大は前年志願者が500人近く増加した反動減。前年改組した筑波大は20倍を超える高志願倍率の反動が考えられる。

中期
前年比-287人(-7.9％)

都留文科大・文は前年の大幅減に歯止めはかからず、特に(社会)での減少が目立つが(国文)は前年大幅減少から、前年の減少分には及ばないものの132人の志願者増となった。

法学部系：　前年比　-325人(-1.1％)

POINT

COMMENT

後期廃止などにより、大幅減

　全体ではわずかながらの減少にとどまった。日程別にみると前期は増加、後期は大幅に減少した。後期の東北地区、首都圏の減少幅が大きい。これは、東北大の後期廃止、東京大の後期一括募集による影響が大きい。
一方増加したのは関東地区で前期・後期とも志願者が増加している。これは高崎経済大・地域政策が前期・後期ともに志願者が増加したためである。

前期
前年比+736(+4.5％)

＜増加＞
　 高崎経済大に次いで志願者増となったのは、一橋大・法、大阪大・法などとなっている。大阪大は大阪外国語大との統合と同時に法(国際公共政策)を新設したことが大きく影響している。次いで志願者が増加したのは島根県立大・総合政策で2年連続の増加となった。
＜減少＞
　 最も減少したのは東京大･文科一類で、募集人員が28人増加したにもかかわらずデータネット集計の第一段階選抜合格ラインが高かったこともあり、文科二類への流入が考えられる。後期廃止の東北大は動向が注目されていたが、20人の募集人員増にもかかわらず15人減少した。

後期
前年比-1,061人(-8.4％)

　東北大後期廃止、東京大後期一括募集などが影響し、大幅な志願者減となった。
＜増加＞
　 高崎経済大･地域政策は前期同様、最も志願者数が増加している。北九州市立大が増加している。前年大幅に減少したことが影響していると思われる。また大阪大が増加しているが、これは新学科の影響もさることながら、京都大前期との併願先としての出願者が増加したことも考えられる。東京大後期一括募集により、東京大前期との併願先と考えられていた一橋大・法は駿台･ベネッセデータネット集計の段階で志願者増加が予測されたが、高倍率が敬遠されたことも考えられ、30人の志願者増加にとどまった。
＜減少＞
　 最も減少したのは福島大・行政政策で、約500人減少し、前年の増加数と同じ程度減少した。次いで愛媛大・法文、岩手県立大・総合政策が前年増加の反動により減少幅が大きくなっている。

経済･商学部系：　前年比　+674人(+1.1％)

POINT

COMMENT

前期減少、後期・中期は増加

　全体ではやや増加、日程別では前期で減少し、後期・中期は増加した。

前期
前年比-372人(-1.3％)

＜増加＞
　 長崎県立大・経済(経済)(流通・経営)の募集人員がそれぞれ5人減ったにもかかわらず2学科合計で357人の志願者増となった。前年大幅な志願者減となった反動によるものである。埼玉大･経済は新たにセンター試験だけで選抜する枠を設けたため、志願者数が大幅に増加した。また東京大･文科二類は募集人員が26名増加し、志願者は文科一類からの流入が考えられ255名増加した。
＜減少＞
　 一橋大･経済が最も減少した。次いで下関市立大・経済、釧路公立大・経済が減少している。いずれも前年増加の反動だろう。

後期
前年比+235人(+1.0％)

＜増加＞
　 志願者がもっとも増加した福井県立大・経済は募集人員の比率が前期：後期が1：1であり、センター試験の平均点の高かった科目を含めた４教科と比較的負担が軽いため、志願者が大幅に増加したものと思われる。次いで増加しているのは、名古屋市立大、大分大、小樽商科大などで、前年減少した反動だと思われる。また名古屋市立大は、４教科とセンター試験科目の負担が軽いことも志願者増加の要因となっている。募集人員が減少しているにもかかわらず大幅な増加となったのは、個別試験の数学の範囲から数Ⅲ・Ｃの範囲が削除となったことが大きく影響していると思われる。
＜減少＞
　 和歌山大・経済、横浜国立大・経営などが減少しているが前年大幅に増加した反動である。

中期
前年比+811人(+11.1％)

　高崎経済大・経済は前年まで、連続して志願者を減らしており、その反動で大幅に志願者が増加した。釧路公立大・経済は前年わずかながら志願者が増加し、今年も引き続き増加した。いずれもセンター試験の科目負担が少ないため、志願者増加の要因となっている。一方、下関市立大・経済は前年の志願者増となった反動から志願者減となった。

理･工学部系：　前年比　+2,983人(+2.0％)

POINT

COMMENT

この系統は前年、ようやく回復の兆しが見え、前年まで５年連続で志願者が減少していたが、増加に転じた。

前期
前年比+2,302人(+3.1％)

＜増加＞
最も大きく志願者を増加させた大阪大・工は、前年の反動増の影響が大きい。次いで埼玉大・工、名古屋大・工が増加している。埼玉大は前年わずかながら減少していたが増加に転じた。また名古屋大は３年連続の増加となった。
＜減少＞
減少したのは、島根大・総合理工、愛媛大・工、名古屋工業大・工二などとなっており、前年の反動減と思われる。名古屋工業大は、二部の募集人員を大幅に縮小したことも要因となっている。
後期を廃止し、動向が注目されていた名古屋大･理は後期の募集人員を前期にシフトしたものの、志願者は僅かながら減少した。これは、個別試験に新たに国語(現代文)を課すことになったことも一因となっている。

後期
前年比-549人(-0.8％)

＜増加＞
志願者が増加したのは、徳島大・工、茨城大･工、三重大･工などとなっている。この中では三重大以外は前年減少の反動と思われる。大阪大は３年連続で志願者が増加しており、後期を廃止した京都大前期の併願先となっていることが要因だと思われる。
＜減少＞
山口大・工、香川大･工、富山大・工などが減少している。この中では山口大以外は前年増加の反動減となっており、理・工学部系統は回復の兆しは見えてきたとは言うものの、地方の大学はまだまだ苦戦していると思われる。

中期
前年比+1,230人(+14.2％)

　前年大幅に志願者数を増加させた岡山県立大・情報工(情報システム)(情報通信)は、センター試験の科目負担が減ったものの、個別試験に数学が課されることになったことなども影響し約400人以上の志願者減となった。兵庫県立大・理は前年に引き続き増加、大阪府立大・工は２年連続の志願者減から一転して1,000人近くの志願者増加となった。

医･歯学部系：　前年比-618人(-1.8％)

POINT

COMMENT

　地域に根ざした医者を育てることを目的に、地域枠、県民医療枠などにより、募集人員も増加した医学科であるが、志願者増にはいたらなかった。また筑波大・医が後期復活したこと、東北地区の志願者が大幅に増加したことなどが目立っている。

前期
前年比-355人(-1.8％)

＜増加＞
　最も志願者が増加した三重大・医(医)は前年の志願者数が大幅に減少したことによる反動増が考えられる。次いで福島県立医科大・医(医)が増加している。山形大・医(医)も増加しており、これは(医)の募集人員が10人増加したことによる影響が大きい。また(医)で後期を廃止した高知大・(医)は前期の募集人員が20人増加したが、志願者は約100人の増加となった。
＜減少＞
　もっとも減少したのは熊本大・医(医)で前年大幅に増加した反動であろう。次いで広島大・医(医)、富山大・医(医)などとなっている。新たにセンター試験理科３科目を課すことになった九州大・医(医)は予想通り志願者が減少し、約80人以上減少した。
低迷が続いている歯学部は12大学のうち、志願者がわずかながら増加したのは、長崎大、九州歯科大の２大学のみで、岡山大は増減なし、他の9大学はすべて減少している。

後期
前年比-263人(-1.8％)

＜増加＞
　信州大・医(医)、福島県立医科大・医(医)、山梨大・医(医)の増加数が大きい。信州大、山梨大は二段階選抜の予告倍率が緩和された影響により、第一段階選抜不合格を懸念する受験生にとっては、良い出願先になったと思われる。福島県立医科大は前年の反動が考えられる。
またセンター試験理科３科目必須となった奈良県立医科大は、京都大、大阪大をはじめとした理科３科目を課す大学が多い近畿地区にとっては志願者減の要因とはならず、また募集人員が10人増えていることも手伝って、100人以上の志願者増となった。
歯学部は徳島大で大幅な志願者増加となっている。
＜減少＞
　最も志願者が減少したのは前年志願倍率が79倍となった岐阜大・医(医)で400人近くの志願者減となった。それでもまだ高志願倍率となっている。次いで志願者減となったのは、旭川医科大・医(医)で、募集人員減、センター試験理科3科目化、二段階選抜新規実施など志願者減の要素がそろったことが原因である。
歯は鹿児島大が約100人減少している。

薬学部系：　前年比+229人(+2.9％)　

POINT

COMMENT

この系統は全国で国立大学が13大学、公立大はすべて中期日程で3大学となっている。東北大の後期が廃止され、前期の動向が注目されたが、志願者数はわずかに減少した。2006年より薬剤師養成のための学部は６年制となったことから特に女子の受験生から敬遠されていたが、今年はわずかながら志願者が増加した。

前期
前年比-3人(-0.1％)

＜増加＞
　 増加が目立つのは千葉大・薬で63人の増加となった。前年減少の反動と、東京大後期一括募集による東大前期との併願が増えたことも考えられる。
＜減少＞
　減少したのは長崎大、岡山大などだが、減少幅は小さい。また後期を廃止した東北大も募集人員が５人増加したが、志願者増にいたってはいない。

後期
前年比-4人(-0.2％)

＜増加＞
　大阪大で、前年減少の反動増だと思われる。また京都大前期との併願増が考えられる。
＜減少＞
　徳島大、長崎大、広島大などとなっている。

中期
前年比+236(+7.6％)

　前年志願者が減少した岐阜薬科大、静岡県立大が反動で志願者が増加し、逆に前年志願者増となった名古屋市立大が志願者減となった。

看護･保健学部系：　前年比-1,934人(-6.3％)

POINT

COMMENT

文・人文学部系統に次いで志願者減となった系統である。

前期
前年比-772人(-4.5％)

＜増加＞
　減少した大学が多い中で神奈川県保健福祉大・保健福祉(看護)、富山大･医(看護)、佐賀大･医(看護)、宮崎県立看護大・看護が増加しており、前年減少の反動が考えられる。センター試験平均点の高かった今年、これらの大学はセンター試験の配点比率が高いことからセンター試験の得点を生かすべく配点比率の高い大学に志願者が多くなったと思われる。また富山大・医(看護)は前年の志願倍率は1倍台だった反動も増加の要因となっている。
＜減少＞
　埼玉県立大・保健医療、高知女子大・看護などとなっており、埼玉県立大は目だって大きく減少している学科はないものの、学部全体での減少が大きい。高知女子大は前年大幅に志願者が増加した反動だと思われる。

後期
前年比-1,029人(-7.8％)

＜増加＞
　 富山大･医(看護)、奈良県立大･医(看護)が前年200名前後の志願者減となった反動から本年は志願者が増加している。また茨城県立医療大・保健医療はすべての学科で志願者が増加しているがそれぞれの学科の増加幅は小さいものの学部全体で志願者が増加した。また山梨県立大・看護、宮崎県立看護大などが増加しており、いずれも前年志願者が減少した大学である。
＜減少＞
　首都大東京･健康福祉(作業療法)(理学療法)の後期廃止の影響が大きい。また愛媛県立医療技術大は前年増加の反動だろう。

農･水産学部系：　前年比-209人(-0.7％)

POINT

COMMENT

　関東地区の増加が目立つ。特に後期の増加幅が大きい。そのほかの地区ではさほど大きな変動はない。関東地区は茨城大、宇都宮大の２大学のみで、前年両大学とも前期後期ともに志願者を減らした反動で増加していると思われる。

前期
前年比+39人(+0.2％)

＜増加＞
　 宮崎大・農、京都大・農、東京農工大・農、山形大・農、愛媛大・農などで100人以上の増加となっている。山形大は前年志願者が減少した反動増である。また宮崎大、愛媛大、山形大はセンター試験の配点が個別試験に比べて高いことから、センター試験の平均点が高かった今年は、これらの大学に人気が集まったと思われる。
＜減少＞
　島根大・生物資源、鳥取大・農、帯広畜産大・畜産、山口大・農、名古屋大・農などで100人以上減少している。帯広畜産大、鳥取大、山口大は前年増加の反動、また後期を廃止した名古屋大は個別試験の理科が１科目から２科目となったことが負担となって敬遠されたと思われる。

後期
前年比-248人(-2.1％)

＜増加＞
　宮崎大・農、鹿児島大・水産、千葉大・園芸、秋田県大・生物資源などで、いずれもセンター試験の配点比率が高いところである。
＜減少＞
　志願者の減少幅が大きいのは山形大・農で前年の反動に加えて募集人員５人の減少が影響している。続いて山口大・農、帯広畜産大・畜産もまた前年大幅増加の反動と見られる。

教育学部系：　前年比　+1,394人(+2.7％)

POINT

COMMENT

　前年最も減少した学部系統であったが、わずかながら増加に転じた。団塊の世代が大量に退職する時代を迎えたにもかかわらず、人気が今ひとつなのは教員を取り巻く厳しい環境が影響していると思われる。

前期
前年比+582人(+2.1％)

＜増加＞
　 100人を超える志願者増加を見せたのは佐賀大・文化教育、茨城大・教育、三重大・教育となっている。茨城大は専攻により科目負担減が影響していると思われる。また改組した(情報/社会文化)は募集人員15名に対し200名以上の志願者数となった。佐賀大･文科教育(人間環境)は前年の志願倍率が1倍台だったこと、センター試験の配点比率が高いことなどから大幅な志願者増加となった。
＜減少＞
　 埼玉大、山口大、山梨大・教育人間などが減少している。埼玉大は前年に引続いての減少となった。

後期
前年比+883人(+3.9％)

＜増加＞
　志願者が大きく増加したのは茨城大・教育で専攻により科目負担減が大きく影響している。また前期同様(情報/社会文化)は募集人員５名に対し志願者は186名と人気となった。次いで佐賀大・文化教育、滋賀大・教育が増加している。滋賀大は前年大幅に志願者が減少した反動。
＜減少＞
　奈良教育大・教育が最も多く約650人の減少となった。募集人員４名に対して前年266人の志願者で高倍率となった(学校/言語・社会)は今年242名志願者減となった。募集人員が少なく、個別試験を課さないが、志願者増減が激しい。

中期
前年比-71人(-7.8％)

　中期日程の教育学部系は都留文科大･文(初等教育)１校となっている。志願者状況にははっきりとした隔年現象が見られる大学であるが、前年451人の志願者を減らし、隔年現象では、今年は増加の年となるはずだったがわずかながら減少した。

その他：　前年比　+2,741人(+17.0％)

POINT

COMMENT

東大後期はその他の分類に

　東京大後期一括募集の影響により、東京大後期がこの系統に新たに分類されたことから、志願者が増加した。

前期
前年比-559人(-7.7％)

＜増加＞
　学部単位ではこの系統に分類される学部は多いが学科単位だと細かくなり、それぞれの学部系統に分類されるため、その他の系統に分類される学科はそれほど多くない。増加が目立つのは岐阜大･応用生物(食品生命科学)の54人程度である。
＜減少＞
　 京都工芸繊維大・工芸科学(造形科学)の99人の減少がもっとも多い。

後期
前年比+3,446人(+44.0％)

＜増加＞
　 静岡大･教育(総合/消費生活)が96人の増加、次いで増加したのは尾道大・芸術文化･(美術)で70人増加した。
＜減少＞
　 東京大・理科三類を除く全科類では志願者は前年の後期各類に比べると大幅な減少となったが、募集人員の減少幅も大きいため、志願倍率は前年の大学全体の志願倍率を大きく上回る結果となった。

中期
前年比-146人(-13.7％)

　この系統唯一の金沢美術工芸大は前年志願者を79人減少させたが、今年はさらに多くの志願者を減らしており、ここ数年減少傾向が続いている。