文部科学省では、2008年度大学入試センター試験を利用する大学･学部についてまとめた。それによると、センター試験を利用する私立大の数は467大学1,287学部(昨年度450大学1,243学部)と全私立大の約8割を占めるまでになった。
新たにセンター試験を利用する私立大は18大学(うち6大学は昨年11月に発表済､1大学取りやめ)で日本医療科学大、東京未来大、横浜薬科大などがある。
また、一部の学部で既に導入していた大学で他学部でも新たに利用する大学では獨協医科大・看護、多摩大･グローバルスタディーズ、帝京科学大･医療科学、金城大･医療健康、椙山女学園大･教育など2007年度の新設学部の新規導入も目立つ。逆に創造学園大はすべての学部で利用を取りやめる。
受験人口が減少し続けている状況で、様々な入試方式の出つくした感のある私立大にとっては、志願者増加のための方策としてセンター試験方式を新規導入するパターンが定着していると思われる。今春の入試結果を見ても、志願者が大幅に増加している大学では、センター試験新規導入が増加の最も大きな要因となっている状況も見受けられる。
| 2008年度大学入試センター試験を利用する私立大について　|

2004年度から、短大でセンター試験が利用できることとなり、昨年利用した短大は148短大であった。新たにセンター試験を利用する短大は7短大(うち2短大は昨年11月に発表済)となり、センター試験を利用する短大は合計で公立17短大44学科、私立139短大334学科、全合計156短大ということとなった。

今回公表された新規利用私立大で3科目を課す大学は、四日市健康福祉大･看護と神戸夙川学院大・観光文化（観光文化）<中期> のみで他はほとんど2教科2科目しか課さない大学が多い。また教育学部では、個別試験で面接を課す大学も増えてきている。
センター試験方式は一般方式に比べ受験料が安く、受験生の負担も軽いというメリットがある。したがって、併願校を考える上で、うまく利用していくことは必須といえる。
なお、利用する私立大が8割を超えている現状の中で、多教科を課したり、個別試験を課したりして、受験生に負荷を与えている大学と、少ない教科・科目で負担を少なくして受験しやすくしている大学との二極化が進んできている状況だ。ほとんどの国公立大学が５(６)教科７科目必須となっていることから、国公立大も含めた併願校を考慮すると、効率のみを考えて、早い段階から受験科目を絞ってしまうことは、受験校選択の幅を自ら狭めることになってしまう。この点には充分に注意してもらいたい。